本日のベストスリー１月２５日 - 氷河期歌人の日々の形見

三位　訂正も謝罪もせずに突っ走れ影も形もなくなる日まで

二位　またひとつ怒りに油注ぐだけタダの誤報をニュースと称す

一位　情弱の誘導だけの仕事でも高待遇の人気職業

誤報の垂れ流し大いに結構。偏向どころかフェイクニュースで世論誘導に終始してきた。これもいよいよ大きくめくれることで一般の支持を失う。それこそ日本浮上の絶対条件である。日本のマスコミの与太話をまだまだ真に受けているとんまも多いのだから徹頭徹尾狂った姿を見せつける。猫がまたぎ犬も食わない、そんな存在と化すまでトチ狂え。

本日のベターtweetは、ドクターシミズ（@doc_shimi）氏のもの。以下引用開始。

ワクチン非接種児と比較して、ワクチン接種児が少なくとも1つの神経発達障害と診断される可能性は3.12倍、自閉症スペクトラム障害2.70倍、多動2.81倍、てんかん/発作3.52倍、学習障害6.81倍、脳症5.19倍、チック6.25倍ワクチンと自閉症の関連は本当に否定されているか？

https://pbs.twimg.com/card_img/1883102720124715009/fk03ZdMk?format=jpg&name=small

以上引用終わり。

次は、藤川賢治 (FUJIKAWA Kenji) @ 医療統計情報通信研究所（@hudikaha）氏のもの。以下引用開始。

医者は智識のアップデートができない人達。米国議会ではマスク効果無しが結論。CDCが引用したマスク効果有りの論文の批判も入っている。誤解して欲しくないのは米国議会という権威が採用したからマスク効果無しが正しいわけでは無い。マスク効果無しが科学的に正しいと国民が気付いたから最終的に米国議会が採用した。元から科学的にはマスク効果無しが最高エビデンスの結論。 1/3

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コロナ禍前からコロナなど呼吸器系感染症は空気感染でマスクに効果無しと科学的に分っていた。それだと換気しか対策が無くなってしまうから感染症専門家が飛沫感染の概念を生み出し自分達の活躍の場を作った。感染対策は科学を無視した100年前の嘘に基く産物。RCTメタ解析論文でも効果を出せない。

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(米国コロナ対策総括文書より)発見：米国疾病対策センター（CDC）はマスク義務化を支持する際、不完全な研究に依存。全米でマスク着用義務指針発出のさい正当化のため複数の研究を公式引用。マスク着用が新規感染を減少させるとする約15の研究を提示[812]。だが15全て観察研究でRCTでは無かった[813] RCT(ランダム化比較試験)は医学研究におけるゴールドスタンダードとされています。また15の研究はCOVID-19が発生した後に行われたものでした。 CDCがマスク義務化を支持するために引用した研究の一つに「ミズーリ州の美容師」に関するものがあります[814]。これは観察的コホート研究であり、COVID-19陽性であった2人の美容師が顧客にヘアスタイリングを提供した事例を分析したものです[815]。美容師は数日間にわたり139人の顧客を対応し、その間常にマスクを着用していました。多くの顧客もマスクを着用していましたが、全員ではありませんでした。このうち、67人の顧客がサービス後にCOVID-19検査を受け、全員が陰性であることが確認されました。他の72人は検査を受けていないか、COVID-19の症状を報告していませんでした。この結果は一見すると重要に見えますが、この研究には多くの欠陥があります。たとえば、症状を報告しなかった72人の顧客が無症状陽性であった可能性や、グリーン郡保健局に報告しなかった可能性があります[816]。さらに、この研究には対照群がなく、美容師がマスクを着用しなかった場合にどれだけ感染者が出たか、あるいは誰も感染しなかったかを知る手段がありませんでした。また、誰も感染しなかった理由について、サロンの換気状況、美容師の手指衛生、顧客と美容師が一般的に直接対面しない事実など、代替要因の考察が一切ありませんでした。 CDCはまた、アリゾナ州で行われた公立学校の児童1,000人に関する研究も引用しました。この研究では、マスク義務のない生徒はマスク義務のある生徒よりもCOVID-19の発生リスクが3.5倍高いと結論づけられました[817]。この研究は2021年9月に発表され、学校関連のCOVID-19発生率を調査し、マスク義務の有無でその率を比較しました[818]。しかし、この研究にも重大な欠陥がありました。論文の冒頭で、著者は「2021年7月15日から8月31日まで」の間に学校のマスク政策とCOVID-19の発生を調査したと記載しています[819]。この期間が重要なのは、調査対象となった学校がすべて同じ時期に開校していたわけではないためです。たとえば、一部の学校は7月には全く開校しておらず、他の学校は8月10日まで開校していなかったり、夏の間わずか数週間しか活動していなかったりしました[820]。さらに、スタッフや生徒のワクチン接種状況を考慮しておらず、COVID-19の発生の定義も「14日間でスタッフや生徒間で2例以上の症例」としており、生徒1人当たりの週あたりの症例数とは異なっていました[821]。また、研究で使用されたマリコパ郡の学校リストには、2時間離れたピマ郡の学校が少なくとも3校、1つの幼稚園、少なくとも1つのオンラインアカデミー、80以上の職業訓練プログラムが含まれていました[822]。これらの不一致について尋ねられた際、ジャーナルは「MMWRは、特定されたエラーを迅速に修正することを約束しています。以下に記載された具体的な事項を検討しましたが、エラーは見つかりませんでした」と回答しました[823]。また、ジョージア州で行われた類似の研究が2021年5月に発表されました[824]。この研究では、生徒9万人の症例率を調査し、マスク義務のある学校とない学校を比較しました[825]。その結果、スタッフにマスク着用を義務付けた学校ではCOVID-19の発生率が37％低く、生徒の場合は21％低いことが示されました[826]。しかし、著者はその差が統計的に有意ではないと指摘しており、このデータを因果関係の推論に用いることはできないと述べています[827]。それにもかかわらず、CDCはホワイトハウスのブリーフィングやFace the Nationのインタビュー、公式ツイートでアリゾナ州の研究を引用し、学校のマスク義務がない場合、発生リスクが3倍以上になると包括的に主張しました。パンデミックが進行する中で、マスクに関する追加の査読済み文献が登場しました。2020年5月に「Emerging Infectious Diseases」に発表された研究では、「統合分析において、マスクの使用によるインフルエンザの伝播抑制に有意な減少は認められなかった」と報告されました[829]。この研究では、パンデミックインフルエンザに関する様々な非医薬品的介入についてのRCT（ランダム化比較試験）を専門的に文献レビューし、その中にはマスクに関する10件の研究が含まれていました[830]。また同じく2020年5月、「New England Journal of Medicine」に病院でのマスク使用に関する記事が掲載されました[831]。そこでは、「医療施設外でのマスク着用は感染予防にほとんど、または全く効果がない」と観察されています[832]。さらに2022年11月、「British Medical Journal」に掲載されたスペインの学齢期児童を対象とした研究では、布マスクの着用がSARS-CoV-2の伝播を低減しなかったことが示され、「この介入は効果的ではなかった」と結論づけられています[833]。ルイジアナ州とミズーリ州の州検事総長が提起した訴訟（バイデン政権によるCOVID-19関連の言論検閲の共謀を主張）に関連した宣誓証言の中で、CDCがマスク義務化を正当化するためにどの研究を利用したかについてファウチ博士が尋問されました[834]。原告側の弁護士は、2020年2月から2020年4月の間に行われた研究の数、およびプラセボを使用したランダム化二重盲検試験が行われたかどうかを尋ねました[835]。ファウチ博士は、それについては思い出せないと答えました[836]。このような現実に影響を与える意思決定は、後から検証可能であることが絶対に必要です[837]。また、ファウチ博士は、人口レベルではマスクが効果的なカバーを提供しないことを認め、「公衆衛生の観点から見れば、人口レベルでのマスクの効果はわずか、せいぜい10％程度」と述べています[838]。ただし、個人が非常に丁寧にマスクを着用し、最高基準であるぴったりとしたKN95やN95マスクを使用すれば効果があるとも付け加えました[839]。しかし、そのような完全な条件が個人にとって整うこと、ましてや全国規模で整うことは現実的に不可能です。 2023年1月末、COVID-19パンデミック中のマスクに関する科学文献の最も厳格かつ包括的なレビューがCochraneによって発表されました[840]。Cochraneは健康介入の評価において世界で最も権威ある機関とされ、方法論研究の単一最高のリソースとして知られています[841]。また、エビデンスに基づく医療の最高基準として認められています[842]。 2023年1月の発表では、あらゆる種類のフェイスカバーの着用が「呼吸器疾患の拡散を減らす効果はほとんどない、または全くない」と結論づけました[843]。この研究では、パンデミック中に病院および地域社会で外科用マスクの着用と着用なし、またはN95マスクとの比較結果を調査した15件の試験をレビューしました。その結論は、マスク着用の価値はほぼゼロであるというものでした[844]。「マスクが何らかの違いを生むという証拠は全くありません。それ以上でもそれ以下でもありません」[845]。マスク義務化を実施した州と実施しなかった州のCOVID-19感染率の推移はほぼ同一です。11州はマスクを義務化しませんでしたが、その他の州では何らかの形でマスク着用が強制されました[846]。義務化は一般的に2020年初頭に始まり、2021年夏まで、あるいは一部では2022年まで続きました[847]。明らかなことは、CDCとバイデン政権が観察データを都合よく選んで「マスクは完全に効果的だ」とする主張を補強したということです。しかし、それはCDCの役割ではありません。CDCはアメリカ国民を保護することを目的とした機関であり、その責任の一環として、臨床試験の実施、支援、または少なくとも検証を行い、指針を策定する前に可能な限り最良の研究を持つ必要があります。